バイク保険にもいろいろなものがあります。

ではそれらの中から「他車運転危険担保特約」という保険について簡単に説明をしてみたいと思います。

何かの都合などで、知り合いのバイクを借りた際に事故を起こしてしまうと、非常に大変なことになりますよね。

こんなケースに便利なバイク保険というのが「他車運転危険担保特約」なんです。

この特約は、本人や家族が、他人が所有するバイク（もしくは原付バイク）を借りて運転しているときに対人賠償事故や対物賠償事故、または自損事故を起こした場合に力を発揮します。

というのも他人のバイク（原付）の保険の有無に関係なく、保険金を優先的に支払うことができます。

ただし、レンタカーについては除かれますけどね。

具体的にいうと、例えば知り合いのバイクを運転中、誤って自動車と事故を起こしてしまったとしましょう。

そのときに、自分がかけている任意保険のこの特約を用いて、相手車両の修理費などを賠償した、というケースですね。

ただ、借りたバイク自体の損害に関しては支払われないことから、このケースでは自腹で修理費を負担しなければなりませんから、注意が必要ですね。

また、臨時にバイクを借用することが前提の保険ですので、大学に父親名義のバイクで通っている・・・といった家族で日常的に使っている場合などは、対象になりません。

これも注意が必要ですね。

また、この保険は扱っていてもオプションか自動付帯かという違いがある他に、全く扱っていないという会社もあります。

なので、契約のときは説明してもらいましょう。

バイクによる人身事故と物損事故というものは勿論違います。

では、人身事故と物損事故の違いとは？ここでいう違いとは何かというと、警察のほうから出してもらう事故証明での話ですね。

物損事故の場合は、警察が現場検証を行って、これは物損事故であると判断されれば発行してもらえます。

バイクでクルマにぶつけてしまったとか、家屋を壊してしまったとか、ガードレールなどを壊してしまった・・・などというときですね。

なので、このような事故にあった場合、まず警察に連絡をするようにしましょう。

そして警察の他に自分が契約している保険会社にも連絡をしてください。

それが大前提となります。

仮に警察に届けを出していない場合は、事故の当事者同士で話が食い違ったりするケースがでることが多々あり、もめにもめることが多いんですよね。

一方、人身事故の場合ですと、負傷して治療をしてもらった病院の診断書が必要となります。

この診断書の発行にかかる費用はおよそ４０００円くらいになりますね。

お金は多少かかりますが、保険会社は、警察が人身事故として扱って事故証明を発行してくれないと保険金は払ってくれないのです。

しかし、自損事故で任意保険に加入していない場合など、自分の怪我に関して人身事故で事故証明を出してもらっても意味がない場合があります。

どちらにしても保険料は支払われないからですね。

事故としては人身事故であっても、物損事故として処理をしてもらうのです。

自動車に関しては任意保険に加入している場合が多いですが（当たり前ですね）バイクの場合になると自賠責保険のみしか加入していないケースが多いそうですね。

バイクの任意保険（バイク保険）の普及率というのは今のところおよそ３割程度に過ぎないそうです。

交通社会のモラルとしても当然ですが、バイク任意保険には加入するべきでしょう。

また、バイク任意保険にはそれ以外に意外とお得な特徴があるみたいです。

それらについて少し紹介してみますね。

・ツーリングをする際には必須の任意保険・携行品担保特約これは自分の持ち物に生じた損害について補償してくれるもののようです。

例えば、ツーリングの際に持って行った携帯電話やカメラなどの携行物でも補償されるようですね。

自分の身の回り物であるならば、バイクで運んだかどうかということは問わないとのことです。

・バイクが盗難にあってしまった場合・車両盗難時の臨時費用任意保険契約の対象のバイクが盗難にあったとき、新規でバイク購入する場合に限ってその費用として２万円が支払われる。

ただ、盗難が確定してから６０日以内、また保険期間中に１度のみ有効な二輪任意保険として嬉しい特約ですね。

・他人のバイクを借りた際の事故を補償する・他車運転危険担保特約友人のバイクを借りて、事故に・・・とても最悪な状況ですよね。

更にその友人のバイクには保険が掛けられていない・・・これはもはや最悪の上塗り状況です。

そんな場合にも、自分のバイクに掛けている任意保険から補償が受けられるんです。

これはレアケースとはいえども、万が一を考えますと有効な二輪任意保険特約といえるでしょうね。

自動車保険にはないバイクの任意保険ならではの特約です。

バイク保険にもいろいろなものがあります。

ではそれらの中から「搭乗者傷害保険」という保険について簡単に説明をしてみたいと思います。

皆さんもバイクでツーリングなどをする際に、後ろに知り合いを乗せることもあるかもしれませんね。

でも、バイクが事故にあってしまい、転倒したりするとこれは大変です。

そんなときのために搭乗者傷害保険というバイク保険はあります。

これは、保険に契約をしている車両に搭乗している人が、事故で死亡したり、身体に後遺症が残ったり、負傷した場合などに定額で保険金を支払うものですね。

具体的には、死亡してしまったり何らかの後遺症が残った場合、事故発生日から１８０日以内に死亡した場合には契約金額全額が支払われます。

後遺症が生じてしまった場合は程度に応じ、４％?１００％の保険金が支払われることになります。

医療保険金が支払われるケースでは、事故発生日から１８０日を限度とし、治療日数が１日につき入院、通院日額を契約された保険金額で支払います。

支払われるのは平常の生活、あるいは業務(仕事ですね)に従事することが可能になる程度に回復した日までです。

また、保険金額は個別設定が可能なこともあるんです。

これは保険会社により違いがあるケースもあります。

保険金が支払われないケースには、自然災害による障害、飲酒運転による事故、自覚症状があるが医学的に証明できないもの（鞭打ち症）などがあります。

一口にバイク保険といいましても、全員に対して一律の保険料を課しているというわけではありません。

では、どのようにして差をつけているのでしょうか？そのことについて少し書いてみますと、運転者年齢条件というバイクに乗車する人の年齢に条件を付けることによって保険料に差をつけているんです。

年齢条件には次の４種類があります。

全年齢条件・これは免許があれば歳は問わず補償の対象とするものですね。

２１歳未満不担保・これは２０歳以下の人の運転によって事故に遭っても保険が適用されず、２１歳以上ならばだれでもよいというものです。

２６歳未満不担保・これは２５歳以下の人が運転をして事故に遭っても保険は適用されませんが、２６歳以上ならばだれでも適用されます。

３０歳未満不担保・これは２９歳以下の人が運転をして事故に遭っても保険は適用されませんが、３０歳以上ならばだれでもよいというものですね。

基本的には年齢条件が低ければ低いほど保険料が高くなるのです。

これは若い人ほど事故に遭う確率が高いというデータによってのものです。

また、後発の保険会社の中には、バイクの車種によってでも事故率に差があることに着目し、保険料を変化させているところもありますね。

ということで、年齢にあったバイク保険を選択することによって、保険料は安く押さえられることになりますね。

ですので、決して最初から代理店任せにするのではなく、自分で確認してみるのもいい方法だと思いますよ。